ある日突然、社内メールで退職者が出たというメールが現れる、ということは一度は経験するでしょう。
ところが、退職者についてのメールを最近どんどん見かけるようになったことはないでしょうか。
毎月、とは言いませんが、それに近い頻度で数人ずつ辞め、その割には入ってくる社員が少ししかいないという現象を。
結論からですが、そういう職場は見切りをつけ、他の職場を探した方が良いです。
実際に私も、現在勤めている会社では、1年で10人くらい辞めていますし、残業だけでなく深夜勤務までしましたから。
しかも、現時点で給料が割に合わない、あるいは休みが少なすぎ、かつ出している求人も待遇が悪いままであれば、尚更危ないでしょう。
なお、「でもそれって、一時的に経営が傾いているだけじゃないの?」という意見もありそうですが、会社の経営に関しては労働者ではなく経営陣が関わっている以上、改善するどころかそのままブラック化することすらあり得ます。
ということで今回は、人がどんどん辞める職場だとなぜ別の職場を検討すべきかについて解説していきたいと思います。
どんどん人が辞める会社には見切りをつけるべき理由
そもそも一人当たりの負担が増えるから
シンプルに、人が辞めて行くと一人当たりの仕事量が増えます。
一人当たりの仕事量が増えると、皆様が大嫌いな残業と休日出勤に悩まされることになります。
例えば、仕事量100で、一人がこなせる作業量が50/時間とします。
これを二人がかりでこなせば、こなせる作業量は、二人合わせて50+50=100/時間なので、仕事を終わらせるのに1時間で済みます。
ところが、この二人のうち一人が辞めてしまうと、当然ながらもう一人のみで全部こなすことになるので、できる作業量は50/時間のままです。
そうすると、50/時間=100/2時間なので、2時間もかけないと、量が100である仕事が終わりません。
上記はあくまで簡素化した例ですが、まず作業時間だけでこれだけ膨らみます。
しかも、実際は作業時間とは別にストレスまで絡んできます。
何しろ自分の時間ではありませんから。
学校でもあったと思いますが、親から半ば強制された補習とか部活のせいで、早朝や休みの日まで侵食されて、1秒ですら出席したくなかったことはないでしょうか。
ところが、ゲームをしたりネットで動画を見たりすると、何時間でも消費できたと思います。
それと同じで、自分の時間がなくなるのはストレスの原因です。
なお、それなら仕事の負担が増えるから給料は増えるのかと言いますと、そのまま据え置きです。
個人事業ではあるまいし、成果報酬ではなくて時給制ですから。
厳密には年功序列や出世などで増えるでしょうけれど、少なくとも仕事が増えたことによって時給が増えることは通常ありません。
よって、一人当たりの負担が増えると、給料の割に仕事がきつい、といった事態に陥るわけです。
労働集約型業界だとモロに悪影響が出るから
人がどんどん辞めると特にやばい業界は、労働集約型の業界です。
労働集約型とは、人が直接手を動かさないと成り立たない業界の型のことです。
外食の店とかコンビニ、あとは建設系の業界といったものをイメージしていただければ良いです。
そして、人が辞めるとなぜ労働集約型産業への影響が大きいかと言いますと、まさに手を動かしてくれる人が少なくなるからです。
ですから、仕事量はそのままでも、より少人数で手を動かさなければならなくなります。
それこそ、先ほどお伝えしたように、一人当たりの負担に思いっきり影響することになります。
私は現在、測量や施設の点検など現場作業が多い会社に勤めていまして、まさに「労働集約型」です。
そして冒頭のように、1年で10人程度も辞めていましたから、今までは専ら上下水道の設計をやっていましたが、まず橋梁関係や道路関係など、あれもこれも押し付けられるようになりましたね。
もちろん残業もしましたし、酷いときだと深夜勤務までしました。
私でさえこの状態ですが、さらにベテランか役職者だと、夜中までの残業や休日出勤まで常態化しています。
それだけ、労働集約型産業であることは侮ってはいけないことが伺えます。
これから改善するとは限らないから
「一時的に人手不足になっているでしょ?」と期待しがちですが、回復するとは限りません。
特に、ずっと社員が辞め続けているのであれば、多分もっと悪化するだけでしょう。
人員増加をするかどうかについては、もはや経営陣に委ねられているからですね。
我々労働者にはどうしようもありません。(厳密には採用担当もいますが、そもそも希望通りに配属されるとは限りませんし、配属されたとしても好き勝手に採用することはできません)
ここでもし、経営陣が人件費を削りまくる人柄だった場合、人を雇おうとしないか低賃金でこき使おうとするので、労働者へのしわ寄せは増える一方です。
あるいは経営が間違っているから人件費が割けない場合も、やはりこれからブラック化する可能性が高いです。
というより、そもそも経営陣がまともな人であれば、そういう人手不足を招くようなことはそうそうないです。
よって、そのまま職場に居続けてもむしろさらに悪化すると考えた方が良いです。
出している求人の待遇が悪いままだとさらに怪しいから
ここで、自分の会社が良い待遇で求人を出しているのであればともかく、悪いままだと人が集まりません。
というより、良い求人を出すのであれば、今いる社員の待遇が既に良いはずですし、そもそも人手不足は深刻でないはずですが。
そして理由は単純で、求職者からしてみれば、見るからに割に合わなそうな仕事はしたくありません。
私の職場も、
【転職・就活】年間休日120日未満は少なすぎ・・・1日でも下回るとこうなる
でも解説している通り、休みが年間120日未満で土曜出勤もありますし、そのくせ月給は普通の大卒並みです。
そして求人も出しているのですが、待遇は相変わらず先ほどのようなままです。
新しく入る社員は、いるにはいますが、辞める人の方が多い状態です。
辞める人の方が多いので、1年ほど前まではオフィスの中が社員でそこそこ埋まっていましたが、現在はスカスカです。
以上のことからも、求人の待遇が悪いままだと人手不足が余計に激しくなることが伺えます。
何より、さらにブラック化する恐れがあるから
何より、今の職場がもっとブラック化する恐れがあります。
前述のように、一人当たりの仕事量の増加もそうですが、給料まで減ってしまう恐れもあります。
人員が減っていくと、当然ながら会社全体の稼ぐ力が落ち、例えば単価の安い小さな仕事しか受けられなくなります。
するとどうなるかと言いますと、ボーナスカットが起きたり、サービス残業を強いられてしまう恐れが出てきます。
人件費がそれだけ限られてしまうので、物理的にそうせざるを得なくなってしまいます。
そして、その職場が割に合わなくなるから人が辞める→会社はより稼げなくなる→また割に合わなくなって辞める・・・というのを繰り返し、どんどんブラック化していきます。
最後に:転職「活動」を
ということで、人がどんどん辞める職場はなぜ見切りをつけるべきかについて解説していきました。
もしかしたら経営陣の考えが変わって人手不足が解消されることもなくはないでしょうけれど、完全に他人任せにはできませんし、やはり別の仕事を探すなど自分で動かなければ状況は変わりません。
と言っても、いきなり会社を辞めるのは抵抗があるでしょうから、転職「活動」をすることをお勧めします。
要するに、会社は辞めずに求人を探したり選考を受けたりすることをお勧めします。
そうすることで、収入は途絶えませんし、精神的にも余裕が出ますから、例えば面接でも落ち着きのある印象を与えられて有利になるでしょう。
ですから、いきなり辞めるのに抵抗があれば、転職「活動」を進めてみてはいかがでしょうか。
最後に一つアドバイスですが、仕事を探すときはできれば転職エージェントを使った方が良いですね。
個人的に一番大きかったのですが、手厚い転職サポートが付いている分、転職活動が上手く行きやすくなったり転職活動に伴う不安も一気に和らいだりしやすいです。
私が使ってみて気が付いたのですが、今の経歴やスキル的にどう対策すれば転職しやすくなるかについて細かくアドバイスしてくれましたし、応募書類の添削や面接対策もありまして、例えば知らずにやっている自分の悪い癖についても教えてくれるなど、やはり懇切丁寧です。
そしてもう一つですが、ホワイトな待遇の求人に出会いやすいですね。
そしてどうしてホワイトな会社に出会いやすいかですが、そもそも民間の求人媒体であるため企業側にとって求人を出すのに手数料がかかるのですが、逆に言えば手数料を出せるだけのしっかりした会社が集まりやすいからですね。
これも私自身が使ってみたのですが、むしろ見るからにブラックな待遇の会社を見つける方が大変でした。
しかも先ほどの転職サポートも含めて無料で使うこともできますから、仕事を探すときはできれば転職エージェントを使った方が良いわけです。
ということで今回は以上となります。