パワハラ・会社のいじめというと、
・上司個人がパワハラマンか
・会社全体での嫌がらせ
の二択となるでしょう。
そして結論からですが、もし後者の会社全体によるパワハラに該当してしまった場合、さっさと辞めるための準備をするべきだと言えます。
ここでいう「会社全体で嫌がらせ」ですが、さらに上の上司が主犯で、傘下の人間（自分の直属上司等）経由で会社ぐるみで嫌がらせをしてくる場合も含みます。
理由は、「さらに上の上司」というのは部長や取締役などの中心人物の場合が多いですし、その中心人物が主犯格という事は、社内相談窓口も含めて職場全体がもはや堕落しているようなものだからです。
そして実際に相談するとどうなるかですが、被害者を無理やり“悪者”にしてきます。
ということで今回は、会社ぐるみで嫌がらせしてくる職場はなぜ辞めるべきなのか、具体的に解説したいと思います。
組織ぐるみのパワハラがある職場は辞めるべき理由
相談先であるはずの「さらに上の上司」が主犯格
組織ぐるみという事は、パワハラの相談先となるはずの「さらに上の上司」が主犯格という事です。
特に、この「さらに上の上司」というのは、部長や取締役など中心人物の場合が多いですから。
そして相談先が主犯格となってしまうと、もうどうしようもありません。
まず、学校で言ういじめっ子トップリーダーにいじめの相談をしているようなものです。
まあ当然ながら、
・「お前が我慢しないからだ」
・「君だって周りの人に何かやっているんじゃないの？」
と言われるだけでしょう。（多分実際は、火に油になると思いますが）
私の場合だと、さらに上の上司である取締役と面談をしたことがあり（正確には“相談”ではありませんでしたが）、
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のように直属上司から人格否定のみどころか、蹴られた事すらあるにも関わらず、面談の中で
「多少のパワハラなんてあって普通」
と言っていましたし、完全に私のせいにしていましたから。
そして一見正論な感じはしますが、見方を変えると、
「お前（＝被害者）が悪い」
→被害者を責めている
→被害者を悪者にしようとしている
ということでもあります。
あと、単純に考えて直属上司よりもさらに上の上司の方が権力が強いですし、いじめにおいても尚更トップリーダーになりやすいです。
先ほどの私の例ですと、私に嫌がらせをしていた直属上司のほとんどはこの取締役の傘下でしたし、あくまで第三者視点ですがお互いに仲がよさそうでした。
ですから尚更、直接パワハラをしてくる人間と上層部とがグルになっているようなものと言えます。
人事や産業医と癒着している可能性大
組織ぐるみですので、会社自体と人事や産業医とが癒着していることが多いです。
人事や産業医の両者に共通するのは会社と繋がりがあることで、人事はそもそも社内の部門ですが、産業医の場合は会社側が選任するための報酬を払っているから繋がりがあると言えます。
ですので、まずこのご時世ですから、見た目だけでもパワハラ対策をしているようにしたいわけですし、産業医にとっては“客先”である会社のことを悪くいうことはできません。
私の場合ですと、まず人事の場合、相談しても
「○○（パワハラ上司のさらに上の上司）に相談してみたら？」
という感じで、たらい回しをされましたし、産業医との面談だと
・「我慢しないあなたにも問題はあるはず」
・「どの会社でもパワハラはある」
というような主張をされましたから、外部機関だろうと少しでも会社と繋がりのあるところに相談すると、ほぼ全て無駄になります。
弁護士に相談しても根本的には解決できない
（会社ぐるみかどうかに限った話ではありませんが）では完全に第三者である弁護士との相談はどうかと言いますと、それでも根本的な解決には至らないでしょう。
それが例えば、残業代が未払い且つその額が何百万円、あるいは受けたパワハラがもはや犯罪レベルであれば話は別ですが、それ以外だと効果が薄いでしょう。
残業代であれば、実際の労働時間を何とか暴けば回収額もすぐ分かりますし、犯罪レベルのパワハラであれば、例えば怪我などがあればすぐ証拠となってしまいます。
ところが、パワハラをしてくる側も“プロ”ですし、法律どころか一般常識ですらギリギリ反しない範囲を狙って嫌がらせをしてきますから、証拠としては非常に分かりにくいです。
ちなみに、この「ギリギリ反しない」というのが厄介で、前述のように被害者を悪者にすることにも繋がります。
要するに、例え人格否定をしていても、大声で怒鳴らない且つその途中で（被害者側の）普段の言動の欠点の指摘を付け加えてしまえば、
「反省点を教えているだけなのに、あいつが勝手にパワハラ扱いしてきている」
と言い逃れできてしまうわけですね。こんな具合で、証拠が分かりにくくなってしまいます。
あと、仮に相談したとしても、そもそも「気分はスカッとしたが、その次はどうするの？」という話ですし、嫌がらせをしてくる会社側自体が変わったわけではないです。
それどころか、逆に相手をかえって「チクりやがったなー！！」と逆上させることにもなりかねません。
私も過去に、弁護士と相談することを会社側にちらつかせたことがありますが、後日
「知っている弁護士がいるみたいだけど、相談しても無駄だからな？」
「逆に大変な目に遭うから、今後弁護士には相談しない方がいいよ？」
などと、解決どころか火に油な結果でした。
勘違いしないでいただきたいのは、弁護士自体が役立たずという意味ではなく、あくまで利用シーンを間違えると効果がないということです。
ですから相談するのであれば、多少のパワハラ程度ではなくて、本当に重大事件、または賃金未払いの額が大きい場合の方が真価を発揮すると思います。
そもそもその職場が合っていない
そして何より、会社単位で嫌がらせをされると言うのは、そもそもその職場が自分に合っていない証拠だと言えます。
ここで言う「合っていない」というのは、仕事内容だけでなく文化や価値観も含みます。
そもそも日常生活でもありますが、よほどの理由がない限り、自分と価値観が合う人に嫌がらせなんてしませんよね？
ところが、もし価値観が違ってしまった場合は別で、さらに会社自体か上層部が自分と価値観が合わないとなると、場合によっては前述のように組織的ないじめになる事すらあります。
そして、性格を直せばいいのかといいますと、もはやそういう範疇を超えています。
もちろん最低限のマナーの改善は必要ですが、価値観となると、正義レベルで自分自身に染みついていますし、自分自身からすればそれが一番合理的ですから、直すのは非常に困難です。
本当に例えばの話ですが、今どきの若者にとっては、紙ハンコなんて作業が無駄にかさばるだけで古臭いかもしれませんが、昭和世代の人からすれば、データと違って文書が消えにくくてガッチリとした証拠にもなると考えているでしょう。
仮に無理やり「性格を直して」も、それによって根本的に価値観とか人柄が変わったわけではないので、後でツケが回ってきます。
それこそ最悪の場合、今回のように会社単位でのハラスメントや、適応障害などの精神疾患といったものがありますね。
会社ぐるみでの嫌がらせに消耗している人へ：辞めるのが根本的
という事で以上、会社ぐるみでハラスメントをしてくる職場は辞めるべき理由について解説していきました。
会社ぐるみという事は、会社全体が堕落している→社内相談窓口も堕落しているようなものですから。
社内ではなくて第三者に相談するというのもありますが、それだと「相談はしたが、次はどうする？」という事になりますし、相談したからと言ってパワハラしてきた会社が変わるわけではないのですから、根本的な対策はやはり環境を変えることだと思います。
環境そのものは変えることはできませんが、違う環境に飛び込むことなら自分の意志でできます。
ただ、いきなり辞めてからではリスクもあるでしょうから、転職する（環境を変える）「準備」であれば、今の会社を辞めずに進めることができます。
例えば、会社を辞めずに求人を漁る・選考を受けるといったことがあり、そうすれば精神的にも余裕がありますし、焦ってまた合わない会社に入ってしまうリスクも減らせますので、ぜひお試しください。
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もちろんこの記事を書いている私自身が相談に乗りますし、個別でその人に合ったアドバイスが受けられますので、単にこの記事を読むよりもJTCで消耗しない人生に近づくでしょう。
それでは、今回は以上となります。
