会社によっては、メンター制度のある職場もあります。（メンター制度とは、年の近い先輩社員や上司が新入社員と面談するという制度）
となると、
「何だと！？お悩み相談できる職場もあるの！？」
「面談もできるようだし、そこに入社しよっと。」
と考えがちでしょう。
ところが、私もこういう面談制度のある会社に入ったことがありますが、結論から言いますと、このメンター制度というのは無駄な制度であり「お悩み相談」どころではないため、そういう会社はできる限り避けるべきです。
「え、だって相談できるじゃん？」とお考えかもしれませんが、よく考えるとメンター（＝相談相手）というのは職場と直接利害関係のある人間です。
ですから、万が一パワハラがあってもその被害者を「我慢できない悪者」に仕立て上げるなど、メンター自身に有利な立場に回ろうとする恐れがあるわけですね。
そこで今回は、メンター制度を導入している会社を選んではいけない理由、および導入している会社の見分け方について解説していきたいと思います。
「メンターあり」は無駄であり、導入している会社はNGな理由
悩み相談ではなく相手のご機嫌を伺うためになっている
面談制度というとお悩み相談できそうな感じがしますが、多くは事実上メンター自身および職場のご機嫌を伺うための面談となってしまいます。
というのも、そのメンターと言うのはよく考えると「職場の人」であり、相談内容も基本的には職場や上層部に共有されますから（少なくとも私の場合はそうでしたから）、下手げなことを言ってしまうと、以降は職場に居にくくなってしまうわけですね。
要するに村社会のようなもので、その村の住民に話してしまうと、気が付いたら村中に噂が広まるのと同じです。
ですから、表向きは「自分の本当の思いを話せ」と言われたとしても、本当に自分の中で思うこと（パワハラを含む）を話してしまうと
「こいつは余計なことを持ってくる要注意人物」
というように扱われる恐れがあるわけですから、本音を話そうにも話すことができません。
かといって相談内容がないとなると、今度は「やる気がない」とみなされる恐れがあるわけですね。
ここでいう「相談内容」というのは、もちろん資格や業務の知識、職場の人間関係など仕事に関連する悩みを暗に指していますから、
それらの悩みがない
＝仕事のことを考えていない
＝やる気がない
とみなされてしまいます。
ですから、仮に仕事自体には興味がなくても、無理やりにでも興味があるふりをしなければならないわけです。
「この業界で有利な資格は？」
「自分自身が担当者になる時期はいつ頃から？」
と言った具合で、結果的に表面的な相談しかできなくなります。
しかも先ほど申し上げましたが、基本的にメンター自身だけでなく上層部にも相談内容が共有されますから、一度「やる気がない」とみなされてしまうと、以降はその職場に居づらくなります。
このやる気云々の話についても一見正論に見えますが、実は職場側のご機嫌を伺わせるための一種の誘導質問のようなものですから（少なくとも結果的には）、本来のお悩み相談としては事実上機能していません。
相談内容を考えるために時間ロス
先ほどの項目で「ご機嫌を伺わせるようなもの」とお伝えしましたが、本当に自分が悩んでいるものではないですから、相談内容を考えるために脳のエネルギーと時間を無駄に消費することになります。
しかも、うっかり前回の相談と同じ内容にしてしまうと「それ、前にもアドバイスしたよね？」と言われますから、前回と被らない内容の相談にしなければなりません。
となると通常の業務とは別に、過去の相談シートを見返したり日常から思いつくきっかけを無理やり探したりしなければなりませんし、その時間には給料が発生するわけでもありませんから、まさに「タダ働き」です。
私の場合だと月に1回メンター面談がありましたが、面談の日が近づくたびにいちいち相談内容を考えなければならず、思いつくためだけに終業後に1～2時間、土日に数時間も消費したこともありましたね。
ただでさえ貴重な休みですが、会社のためだけに何時間もプライベートを犠牲にすることにもなりますから、プライベート確保のためにもメンター制度のある会社は避けるべきです。
パワハラ相談をしても無意味
そして何より、パワハラ相談をしても意味がないです。
これはメンター制度に限った話ではないですが、基本的には社内に相談しても適当にもみ消されるだけのことが多いです。
先輩とか上司など上の立場の人間としては、監督責任も負っているわけですから、万が一パワハラが公になってしまうと評価に悪影響が出ます。
そのため、見た目だけでも問題なく監督しているようにしたいわけですね。
（メンター面談ではありませんでしたが）実際に私も、課長に相談したことがありまして、
「現場作業をやっているが、パートナーがいちいち無理やり難癖をつけて怒鳴ってくるから、現場作業から外してくれないか？」
と尋ねたことがあります。
ところが回答は非常に塩対応でして、課長に
「怒鳴られるのを我慢しない君が悪い」
というようなことを言われて片付けられてしまいました。
ですから、メンター制度だろうと相談相手が社内の人の時点で、パワハラ相談としては機能しなくなります。
メンター制度のある会社の避け方
ということで次は、メンター制度のある会社を避ける方法を私なりにお伝えしようと思います。
見分け方は単純で、求人の福利厚生欄等で、「メンター制度」「コーチャー制度」（そのような意味の文言も含む）と書かれているかどうかを調べてください。
それも、そこに掲載されている求人だけではなくて、他の求人サイトに掲載されている求人など、複数あるのであれば、同じ会社が出している求人を複数漁ってください。
と言うのも、例えば公式HPの募集要項には書いていなくても求人サイトには書かれている、というようなこともあるからです。
もちろん、この方法で100%メンター制度のある会社を避けられるとは言い切れませんが、少なくとも求人に「メンター制度」と書かれている場合はたいてい本当にありますから、そこである程度見分けられます。
あとは、求人や公式HPを読んだだけでは分からない場合、面接の逆質問か会社説明会で聞いてみるのもよいかもしれません。
よく分からないところがある場合、会社の人に直接聞いた方がさらに確実ですから。
最後に
ということで以上、メンター制度のある会社はなぜ入社しては行けないのか、およびメンター制度のある会社の避け方について解説していきました。
冒頭でもお伝えしましたが、メンター制度というのは、少なくとも私が経験してきた限り、お悩み相談としては機能しません。
むしろ、メンター自身や会社側のご機嫌取りタイムであり、しかも月に一回などと定期に必ずやらなければなりませんから、面談そのものや準備時間でかなりの時間をロスする羽目になります。
したがって、プライベートをしっかり確保したいのであれば、メンター制度とか無駄なことを導入している会社は避けるべきだと言えます。
最後に一つヒントですが、仕事を探すときはできるだけ転職エージェントが良いです。
というのも、まず一つはホワイトな待遇の求人が集まりやすいからです。私も使ってみて分かったのですが、見るからにブラックな待遇の求人（例：年間休日が100日もない 等）を探す方が難しかったです。
どういうことかですが、そもそも民間の求人媒体であり求人を出すのに手数料がかかるので、逆に言えば手数料が払えるだけのしっかりした会社が集まりやすいです。
そしてもう一つですが、転職サポートが手厚い分、選考も通りやすくなりますし、転職活動が上手く行くかどうかの不安もなくなります。
これも私が使ってみて分かったことですが、まず今の経験やスキルを振り返ってみてどう対策すれば転職できそうかを細かくアドバイスしてくれましたし、応募書類の添削や面接対策もありまして、例えば今まで気づかなかった自分の悪い癖についても教えてくれました。
ということから、仕事を探すときはできれば転職エージェントを使った方が良いわけですね。
それでは、今回は以上となります。
